Adverse Conclusion（不適正結論）
意味
不適正結論
カイロウ式ヒント
レビューでの否定的な結論
Adverse Conclusion の試験対策解説
フレームワークからの逸脱が重要であり、かつ財務諸表全体に広範な影響を及ぼす（Material and Pervasive）場合に発行される結論がAdverse Conclusionです。監査における不適正意見（Adverse Opinion）に相当する概念で、財務諸表がフレームワークに準拠して表示されていないと明確に結論づけます。レビュー業務には監査の意見不表明（Disclaimer of Opinion）に相当する結論の類型が存在しない点が実務上のポイントで、証拠不足の場合は結論を保留するのではなく業務からの撤退が求められます。
試験での問われ方・ひっかけポイント
監査の不適正意見と条件は共通ですが、レビューには意見不表明に相当する類型がないため、証拠不足の場合は不適正結論ではなく撤退で対応する点が問われます。
英語例文
An adverse conclusion is appropriate when the departure is both material and pervasive.
不適正結論は、逸脱が重要かつ広範である場合に適切です。
Adverse Conclusion に関するよくある質問
不適正結論はどのような場合に発行されますか？
フレームワークからの逸脱が重要であり、かつ財務諸表全体に広範な影響を及ぼす場合に発行されます。監査における不適正意見と発行条件の考え方は共通しています。
レビューで証拠が不足している場合も不適正結論になりますか？
なりません。証拠不足の場合はレビューを完了できないため業務からの撤退が検討されます。不適正結論は逸脱の内容が明確に判明している場合に発行されるものです。
所属章: Ch.15 レビュー業務
関連語（Ch.15 レビュー業務）
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