Full Disclosure Principle（完全開示の原則）
意味
完全開示の原則
カイロウ式ヒント
利用者に必要な全情報を開示する
Full Disclosure Principle の試験対策解説
完全開示の原則とは、財務諸表利用者が適切な意思決定を行うために必要な情報を、本表の数値だけでなく注記を通じて十分に開示すべきとする考え方です。会計方針の要約、偶発債務、後発事象、関連当事者取引、重要な見積りの前提などは、本表に金額として表れにくい情報であるため、注記による補足説明が不可欠とされます。完全開示の原則は目的適合性や忠実な表現といった質的特性を実現するための実務的な指針でもあり、開示が不十分な場合は財務諸表全体の有用性が損なわれるとみなされます。一方で情報過多も利用者の理解を妨げるため、重要性の判断と組み合わせて開示範囲が決定されます。
試験での問われ方・ひっかけポイント
完全開示の原則は「すべての情報を無制限に開示する」ことを意味するわけではなく、重要性の判断と組み合わせて必要な情報に絞る点が頻出のひっかけです。開示過多も問題視される点に注意しましょう。
英語例文
The full disclosure principle requires all information necessary for decision-making to be reported.
完全開示の原則は、意思決定に必要なすべての情報を報告することを求めます。
Full Disclosure Principle に関するよくある質問
完全開示の原則はどのような情報を対象としますか？
会計方針の要約、偶発債務、後発事象、関連当事者取引、重要な見積りの前提など、本表の数値だけでは伝わらない情報を注記を通じて開示する対象とします。
完全開示の原則と重要性はどのように関係しますか？
完全開示は重要性の判断と組み合わせて適用されます。すべての些細な情報まで開示すると利用者の理解を妨げるため、意思決定に影響し得る重要な情報に絞って開示範囲が決定されます。
所属章: Ch.1 財務会計の基礎概念
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