USCPA FARChapter 6
有形固定資産 (取得・減価償却・減損・交換・天然資源) 確認テスト
全6問（○×・MC形式）・解答解説付き
USCPA FAR Chapter 6「有形固定資産 (取得・減価償却・減損・交換・天然資源)」の頻出論点を、6問の確認テストでチェックできます。選択肢を選ぶと その場で正解・不正解と解説が表示されます。最後まで解くと結果もまとめて確認できます。
1○×問題
新しく取得した設備を稼働できる状態にするための据付費や試運転費は、取得原価に算入する。
正解: ○（正しい）
資産を意図した用途で使える状態にするために必要な支出は資産化可能原価としてすべて取得原価に含める（ASC 360）。稼働開始後に生じる通常の修繕費とは区別される。
ヒント: 💡 稼働できる状態にするための据付費・試運転費は取得原価に含める。
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2○×問題
自己建設資産の借入コストを資産化する際、資産化する金額は回避可能利息の全額であり、実際に発生した利息総額の多寡は考慮しない。
正解: ×（誤り）
資産化する利息は、回避可能利息（avoidable interest）と実際発生利息総額のいずれか低い方とする（ASC 835-20）。実際に負担していない金額まで資産化することはできない。
ヒント: 💡 資産化する利息は「回避可能利息」と「実際発生利息総額」のいずれか低い方に制限される。
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3○×問題
期の途中で取得した有形固定資産について定額法を適用する場合、取得年度の減価償却費は保有月数に応じて月割りで計算する。
正解: ○（正しい）
減価償却は保有・使用した期間に対応させて費用を配分する手続きであり、未使用期間分まで計上すると期間損益が歪むため、期中取得は月割りで按分する。
ヒント: 💡 期中取得資産の定額法は、取得日から期末までの保有月数で月割り計算する。
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4○×問題
定率法（DDB）では、毎期の減価償却費は期首帳簿価額から残存価額を差し引いた金額に償却率を掛けて計算する。
正解: ×（誤り）
DDBは残存価額を差し引かない期首帳簿価額（総額）に償却率を掛けて計算する。残存価額は、最終年度に帳簿価額がそれを下回らないようにする下限としてのみ機能する。
ヒント: 💡 定率法(DDB)は残存価額を控除しない期首帳簿価額に償却率を掛ける。
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5○×問題
生産高比例法を採用している資産について、当期の稼働実績がゼロだった場合、その期の減価償却費はゼロになりうる。
正解: ○（正しい）
生産高比例法は実際の使用量に応じて価値の消費を配分する方法であるため、稼働実績ゼロの期は減価償却費もゼロになりうる。
ヒント: 💡 生産高比例法は実際の稼働量に連動するため、稼働ゼロの期は減価償却費もゼロになりうる。
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6○×問題
有形固定資産の耐用年数の見積りを変更した場合、変更前の年度に遡って財務諸表を修正する必要がある。
正解: ×（誤り）
会計上の見積りの変更はプロスペクティブ処理（変更した期以降にのみ影響）であり、過去の財務諸表を遡及修正しない。過去に遡って修正するのは誤謬の訂正である。
ヒント: 💡 耐用年数・残存価額の見積り変更はプロスペクティブ処理で、過去の財務諸表は遡及修正しない。
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