USCPA BARChapter 4
原価計算システムの基礎（個別原価計算・総合原価計算・ABC） 確認テスト
全6問（○×・MC形式）・解答解説付き
USCPA BAR Chapter 4「原価計算システムの基礎（個別原価計算・総合原価計算・ABC）」の頻出論点を、6問の確認テストでチェックできます。選択肢を選ぶと その場で正解・不正解と解説が表示されます。最後まで解くと結果もまとめて確認できます。
1○×問題
直接材料費と直接労務費の合計を、主要原価（プライムコスト）と呼ぶ。
正解: ○（正しい）
直接材料費（Direct materials）と直接労務費（Direct labor）はいずれも製品に直接跡付けられる原価であり、その合計を主要原価（プライムコスト、Prime cost）と呼ぶ。なお、直接労務費と製造間接費の合計は加工費（Conversion cost）と呼ばれ、直接労務費は主要原価と加工費の両方に含まれる点に注意する。
ヒント: 💡 主要原価（プライムコスト）＝直接材料費＋直接労務費。
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2○×問題
製造間接費のように間接費に分類される原価は、必ず固定費である。
正解: ×（誤り）
間接費と固定費は別の分類軸であり、「間接費＝固定費」と覚えるのはひっかけの典型である。製造間接費には工場の減価償却費のような固定費だけでなく、機械の稼働時間に応じて増える工場消耗品費のように生産量と連動して増減する変動費も含まれる。したがって間接費のすべてが固定費であるとは限らない。
ヒント: 💡 直接費/間接費と変動費/固定費は別の軸。間接費でも変動費はある（例：機械の潤滑油費）。
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3○×問題
販売費及び一般管理費は、製品を販売するために発生した費用であっても、製造原価には含めず期間原価として発生した会計期間に費用計上する。
正解: ○（正しい）
製品原価（棚卸資産算入原価）に含まれるのは直接材料費・直接労務費・製造間接費の3つのみであり、販売費及び一般管理費は生産段階で発生する原価ではないため製造原価に含めない。ASC330が定める棚卸資産の算入原価は生産に関連する支出に限られ、販売・管理活動は完成した製品に新たな価値を付け加えないため、発生した期に期間原価として即時費用化する。
ヒント: 💡 販管費は工場の外の活動＝期間原価。棚卸資産には算入しない。
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4○×問題
当期製品製造原価（COGM）と売上原価（COGS）は、常に同一の金額を表す。
正解: ×（誤り）
COGMは当期に完成した製品の原価合計を表すのに対し、COGSは実際に販売された製品の原価である。完成品の中には期末時点でまだ売れずに製品在庫として残っているものが含まれるため、COGSはCOGMに期首・期末の製品在庫を加減して初めて求まる別の数値であり、両者は一般に一致しない。
ヒント: 💡 COGMは当期完成分、COGSは当期販売分。期首・期末製品在庫の増減で両者はズレる。
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5○×問題
個別原価計算（Job order costing）は、顧客の注文・ロット単位（ジョブ）ごとに原価を集計する方式であり、多品種少量生産に向いている。
正解: ○（正しい）
個別原価計算は、注文ごとに仕様が異なる製品についてジョブ単位で専用の原価計算表をつけ、直接材料費・直接労務費・配賦済み製造間接費を集計する方式である。同じ規格の製品を連続生産する少品種大量生産には、総合原価計算のほうが適している。
ヒント: 💡 個別原価計算はジョブ単位、総合原価計算は工程単位。多品種少量ならジョブ別。
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6○×問題
製造間接費は、期中に実際発生額が確定してからジョブへ配分するのが原則である。
正解: ×（誤り）
製造間接費は実際に発生してから配分しようとすると期末まで金額が確定せず、期中にジョブが完成するたびに原価を計算するという目的を果たせない。そのため、期首の見積り（見積年間製造間接費÷見積年間配賦基準数量）から算定した予定配賦率をあらかじめ用意し、実際配賦基準量を掛けて期中に配賦するのが原則である。
ヒント: 💡 製造間接費は予定配賦率×実際配賦基準量で期中に配賦する。実際発生額の確定を待たない。
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BAR Ch4をストーリー・インプットから理解する
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