USCPA BARChapter 5
標準原価計算・差異分析と直接原価計算・CVP分析 確認テスト
全6問（○×・MC形式）・解答解説付き
USCPA BAR Chapter 5「標準原価計算・差異分析と直接原価計算・CVP分析」の頻出論点を、6問の確認テストでチェックできます。選択肢を選ぶと その場で正解・不正解と解説が表示されます。最後まで解くと結果もまとめて確認できます。
1○×問題
標準原価法は、標準と実際の差異の大きさに関わらず、常に棚卸資産評価法として認められる。
正解: ×（誤り）
標準原価法が棚卸資産評価法として認められるのは、標準原価が実際原価の合理的な近似値である場合に限られる（ASC 330-10-30-9〜30-13）。著しい差異が生じた場合は定期的に見直し、棚卸資産・売上原価に配分し直す必要があり、差異の大きさを無視して常に使えるわけではない。
ヒント: 💡 標準原価法が使えるのは、標準が実際原価の合理的な近似値である場合に限られる。
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2○×問題
材料価格差異は実際購入数量を基準に、材料数量差異は標準消費量と実際消費量の比較を基準に計算する。
正解: ○（正しい）
価格差異は仕入先の選定・交渉という購買活動の結果を測るため実際購入数量を用い、数量差異は生産現場での使用効率を測るため、生産量に対して許容される標準消費量と実際消費量を比較する。両者は管理責任の所在に応じて基準数量を使い分けている。
ヒント: 💡 価格差異は実際購入数量、数量差異は標準消費量との比較で計算する。
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3○×問題
固定製造間接費の操業度差異は、実際の現金支出が予算額を上回った・下回ったことを表す差異である。
正解: ×（誤り）
現金支出の増減を表すのは固定製造間接費の予算（支出）差異である。操業度差異は、予算操業度と実際の生産量が要求する標準操業度とのズレを映す計算上の差異であり、追加の支出が発生したことを意味しない。
ヒント: 💡 操業度差異はキャパシティの利用度を映す差異であり、現金支出の増減とは別物。
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4○×問題
変動製造間接費能率差異と労務作業時間差異は、いずれも実際作業時間と標準作業時間の差に標準単価（配賦率・賃率）を掛けて計算するため、式の形が同じになる。
正解: ○（正しい）
変動製造間接費は直接作業時間を配賦基準としているため、作業時間が標準からズレれば労務費だけでなく変動間接費の配賦額も同じ方向に連動してズレる。そのため両者の差異は同じ計算構造を持つ。
ヒント: 💡 変動間接費能率差異と労務作業時間差異は、どちらも(実際時間−標準時間)×標準単価という同じ形になる。
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5○×問題
売上数量差異の計算には、実際の販売価格から実際の変動費を差し引いた実際貢献利益を用いる。
正解: ×（誤り）
売上数量差異には予算貢献利益を用いる。実際貢献利益を用いると値下げ等の価格変動の影響が数量差異に混入し、価格差異と数量差異の合計が総差異と一致しなくなる。予算単価を固定することで、それぞれの差異が単一の原因のみを表す。
ヒント: 💡 売上数量差異は必ず予算貢献利益を使う。実際貢献利益ではない。
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6○×問題
外部報告目的の棚卸資産評価には固定製造間接費を製品原価に含める全部原価計算が要求され、直接原価計算はGAAPに準拠しない。
正解: ○（正しい）
GAAPは固定製造間接費を含む完全な製造原価を棚卸資産に反映することを求めており、固定費を発生時に全額期間費用とする直接原価計算は外部報告には使えない内部管理専用の手法である。
ヒント: 💡 外部報告には固定費を製品原価に含める全部原価計算が必須。直接原価計算はGAAP非準拠。
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BAR Ch5をストーリー・インプットから理解する
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