🦉 Episode 8: 贈与された土地の値段

登場: 🦉 カイロウ（新人）／💼 先輩（税務・法務部門）／🏢 皆川さん（クライアント）

売却の相談

税務・法務部門に配属されて、まだ2週間目だった。今日は先輩と一緒に、皆川さんという個人のお客さんの相談に同席している。机の上には、空き地の売買契約書と、贈与税申告のコピーが広げてあった。窓の外では、隣のビルの工事の音がずっと響いていた。

🏢「この土地は、5年前に父から譲り受けたものです。もらった時の評価額が150,000ドルで、贈与税の申告もそのときに済ませています」

カイロウは贈与税申告のコピーを手に取り、日付と評価額の欄をひとつずつ確かめた。数字はきちんと一致している。

🦉「申告のほうも、控えがちゃんと残っているんですね」

🏢「はい、そこは当時の税理士さんにお願いしました。今度、開発業者に420,000ドルで売ることになりまして。差額の270,000ドルに税金がかかる、という理解で合っていますか」

カイロウは手元のメモに数字を書き写しながら、うなずいた。もらった時の値段と、売る時の値段。その差がそのまま利益になる。ごく自然な考え方に思えた。

🦉「はい、270,000ドルの利益として計算するのが基本になります」

皆川さんが部屋を出たあと、カイロウは自分のメモを先輩に見せた。先輩はページをめくる手を止めて、しばらく数字を眺めていた。

引き継がれる値段

💼「ちょっと待って。この150,000ドルは、何の数字だ」

🦉「皆川さんが土地をもらった日の評価額です。もらった日の値段が、皆川さんにとっての『買った値段』になりますよね」

💼「贈与された資産では、そうはならない。もらった人の基礎価額は、あげた人が最初に払った金額を、そのまま引き継ぐんだ」

先輩の説明はこうだった。皆川さんの父は、何十年も前にこの土地を40,000ドルで買っていた。贈与を受けた日の評価額がいくらでも、基準になるのはその40,000ドルだという。

🦉「なぜ、もらった日の評価額を使わないんですか。皆川さんにとっては、そこが本当の出発点のはずです」

💼「そうしてしまうと、お父さんが持っていた間の値上がり分が、まるごとすり抜けてしまう。だから基礎価額は、あげた人の分から途切れさせない」

🦉「では、利益は420,000から40,000を引いて、380,000ドルになるということですか」

💼「そのとおり。もらった日の値段は、ここでは関係ない」

🦉「梟は目を丸くするのが得意なので、今まさに得意技が出ています」

自分の見積もりが10万ドル以上ずれていたことに、カイロウは素直に驚いていた。契約書の数字は同じなのに、基準にする値段が変わるだけで、答えがまったく違ってくる。

この章の試験での位置づけ

⏱ 読了目安: 約120分（インプット教材のみ・個人差があります）。一度に読み切る必要はありません。キリのよいセクションで区切って進めてください。

本章が扱う「資産の基礎価額（basis）」の決定は、後続の原価回収（減価償却・償却）と処分損益の計算すべての出発点になる。ここを取り違えると、この先の計算が連鎖して狂う。

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前提知識 --- この章に入る前に、分かっているとラクなこと

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1. なぜこの論点が必要か（Why）

【資産取引の連邦税務（Area III）の3ステップ】

資産の取得              保有中の費用化                資産の処分
基礎価額の決定    →    原価回収（減価償却・償却）  →   処分損益の計算
   ← 今ここ               （次のBlueprintグループ）      （さらにその先）

車の走行距離計を思い浮かべてほしい。出発点の数字を書き間違えれば、その日の走行距離だけでなく翌日以降の全記録がずれ続ける。基礎価額（basis）はこの出発点にあたる。譲渡益・譲渡損は「譲渡対価－基礎価額」で決まり、保有中の減価償却費も基礎価額を起点に計算されるため、ここで1つ計算を誤ると以後の税務計算が連鎖して狂う。

厄介なのは、基礎価額が「いくら払ったか」だけでは決まらない点だ。購入資産は支払額がそのまま基礎価額になるが、贈与・相続・交換・出資で取得した資産には、それぞれ別の決定ルールが用意されている。本章はこの取得経緯ごとのルールを、Blueprintのグループ区分に沿って確定させていく。

【取得方法別・基礎価額の決定ルール】