USCPA FARChapter 9
資本 (株式の発行・自己株式・配当・株式報酬) 確認テスト
全6問（○×・MC形式）・解答解説付き
USCPA FAR Chapter 9「資本 (株式の発行・自己株式・配当・株式報酬)」の頻出論点を、6問の確認テストでチェックできます。選択肢を選ぶと その場で正解・不正解と解説が表示されます。最後まで解くと結果もまとめて確認できます。
1○×問題
普通株式の額面（Par Value）は、発行後に株式の市場価格（時価）が変動するとそれに応じて改定される。
正解: ×（誤り）
誤り。額面は債権者保護を目的とした法的な最低資本金の基準であり、会計処理上「普通株式」勘定に計上する金額を定めるための数値にすぎない。発行後に市場価格がどれだけ変動しても額面自体が改定されることはない（額面と時価は別概念）。
ヒント: 💡 額面は市場価格を映す数字ではなく、法律上の最低資本金の基準にすぎない。
選択すると解答・解説が表示されます
2○×問題
非累積的優先株式（Non-cumulative Preferred Stock）は、ある年に配当が宣言されなかった場合でも、その未払分を翌期以降にさかのぼって受け取ることができる。
正解: ×（誤り）
誤り。翌期以降に繰り越されるのは累積的優先株式（Cumulative Preferred Stock）の未払配当（延滞配当）のみである。非累積的優先株式は、宣言されなかった年の配当がその時点で消滅し、後から請求する権利を持たない。
ヒント: 💡 非累積的優先株式は「その年限り」、累積的優先株式だけが未払分を繰り越すと覚える。
選択すると解答・解説が表示されます
3○×問題
自己株式を原価法（Cost Method）で処理している会社が、取得原価より高い価格で自己株式を再放出した場合、その差額は損益計算書を経由せずAPIC（資本剰余金）に計上される。
正解: ○（正しい）
正しい。自社株式の売買は外部との取引によって利益を生む活動ではなく、株主間の持分の付け替えとみなされるため、差額は「売却益」として純利益に含めず、APIC --- Treasury Stockに計上する。
ヒント: 💡 自己株式の売買差額はP/Lを通らず、常にAPIC(資本剰余金)で吸収される。
選択すると解答・解説が表示されます
4○×問題
額面法（Par Value Method）で自己株式を買い戻した場合、買戻しと同時に発行済株式数（issued）そのものが減少する。
正解: ○（正しい）
正しい。額面法は買戻しを実質的な株式の失効（constructive retirement）とみなすため、原価法のように自己株式を中間的な勘定に保留せず、額面・関連APICを取り消して発行済株式数を直ちに減らす。
ヒント: 💡 額面法は買戻しを「失効」扱いにするため、発行済株式数がその場で減る。
選択すると解答・解説が表示されます
5○×問題
現金配当の基準日（Date of Record）には、配当金負債（Dividends Payable）を認識する仕訳を計上する。
正解: ×（誤り）
誤り。配当金負債を認識するのは配当宣言日（Date of Declaration）である。基準日は配当を受け取る株主を確定させる事務上の締切にすぎず、会社の資産・負債・資本に変化を生じさせる経済事象ではないため、仕訳は発生しない。
ヒント: 💡 負債(配当金)を計上するのは宣言日だけ。基準日は株主確定の事務日にすぎない。
選択すると解答・解説が表示されます
6○×問題
現物配当（Property Dividend）では、分配する資産の帳簿価額をそのまま配当額として記録し、分配前に公正価値への再評価は行わない。
正解: ×（誤り）
誤り。現物配当は分配資産を公正価値で測定し、分配確定日に帳簿価額との差額（含み損益）を先に損益として認識してから配当額を記録する（ASC 845-10-30）。帳簿価額のまま配当すると含み損益がどの財務諸表にも反映されなくなる。
ヒント: 💡 現物配当は帳簿価額ではなく公正価値で測定し、差額は先に損益として認識する。
選択すると解答・解説が表示されます
この章にはあと35問
続きの問題とTBS形式演習、整理ノートは教材（テキスト）でご覧いただけます。
FAR Ch9をストーリー・インプットから理解する
問題を解いたら、次はストーリー・インプット・アウトプット・整理ノートの4ステップで「なぜそうなるのか」を理解しましょう。Chapter 1は無料公開中、この章の続きは教材購入で読めます。