USCPA BARChapter 8
無形資産・のれんとソフトウェア費用の会計 確認テスト
全6問（○×・MC形式）・解答解説付き
USCPA BAR Chapter 8「無形資産・のれんとソフトウェア費用の会計」の頻出論点を、6問の確認テストでチェックできます。選択肢を選ぶと その場で正解・不正解と解説が表示されます。最後まで解くと結果もまとめて確認できます。
1○×問題
非償却無形資産（Indefinite-Lived Intangible Assets）の公正価値が帳簿価額を上回っていることが分かった場合、その差額を資産の増額として認識する。
正解: ×（誤り）
誤り。ASC（Accounting Standards Codification、会計基準コード化体系）350-30が定める減損会計は、帳簿価額が公正価値を上回る場合にのみ差額を損失として認識する一方向のルールである。逆方向、すなわち公正価値が帳簿価額を上回る含み益を資産の増額として認識することはない。
ヒント: 💡 減損会計は帳簿価額>公正価値の一方向のみ。含み益は資産計上しない。
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2○×問題
のれん（Goodwill）は、自社で長年かけて築いたブランド力や顧客基盤であっても、信頼できる金額で測定できるのであれば「自己創設のれん」として資産計上できる。
正解: ×（誤り）
誤り。のれんは企業結合における取得原価と識別可能純資産の公正価値との差額として、計算の結果としてのみ認識される残余概念である。自社で築いた無形の価値には、それを切り出して信頼できる金額で客観的に測定する手段がなく、企業結合という取引を経なければ帳簿には計上されない。
ヒント: 💡 のれんは企業結合で生じる残余概念。自己創設のれんは資産計上不可。
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3○×問題
のれんの減損テストにおける定性的評価（ステップ0）は、企業に義務付けられた手続であり、必ず実施しなければならない。
正解: ×（誤り）
誤り。定性的評価は義務ではなく任意の予備テストである。企業は毎期、定性的評価から入ることも、それを飛ばして直接、定量的テストから入ることも選択できる。
ヒント: 💡 定性的評価は義務ではなく任意の予備テスト。
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4○×問題
前年度に定性的評価だけで減損なしと結論づけた報告単位について、当年度は直接、定量的テストから始めてもよい。
正解: ○（正しい）
正しい。定性的評価を実施するかどうかは年度ごとに独立して選択できる。前年度に選んだ手順が当年度も継続される義務はない。
ヒント: 💡 定性的評価を選ぶかは毎期リセットされる選択。前年の手順に縛られない。
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5○×問題
ASU 2017-04により、のれんの減損テストは、報告単位の帳簿価額が公正価値を上回る額（のれん残高が上限）を減損損失として認識する1ステップ方式に簡素化された。
正解: ○（正しい）
正しい。ASU（Accounting Standards Update、会計基準更新書）2017-04は、従来のステップ2（仮想パーチェス法によるのれんの帳簿価額の再配分）を廃止し、報告単位の帳簿価額が公正価値を上回る超過額（のれん残高が上限）をそのまま減損損失とする1ステップ方式に簡素化した。
ヒント: 💡 ASU 2017-04で旧ステップ2は廃止、超過額（のれん残高上限）をそのまま損失に。
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6○×問題
非公開企業がのれんについて非公開企業代替（Private Company Alternative）を選択した場合、償却期間は10年を超えて設定することができる。
正解: ×（誤り）
誤り。ASU 2014-02が定める非公開企業代替では、のれんを定額法で10年以内（10年より短い期間がより適切であればその期間）で償却する。10年を超える償却期間の設定は認められない。
ヒント: 💡 非公開企業代替の償却期間は10年以内が上限。超える設定は不可。
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BAR Ch8をストーリー・インプットから理解する
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