USCPA AUDChapter 17
マクロ経済学 確認テスト
全6問（○×・MC形式）・解答解説付き
USCPA AUD Chapter 17「マクロ経済学」の頻出論点を、6問の確認テストでチェックできます。選択肢を選ぶと その場で正解・不正解と解説が表示されます。最後まで解くと結果もまとめて確認できます。
1○×問題
GDPの集計では、中間財の価値を最終財の価格とは別に加算する。
正解: ×（誤り）
誤り。中間財の価値は、生産・流通の過程を経てすでに最終財（最終的に販売される財・サービス）の価格に転嫁されている。これを最終財の価格とは別に加算すると、同じ付加価値を二重に数えることになるため、GDPの集計では中間財を別途加算しない。
ヒント: GDPは最終財の価値だけを数える。中間財の価値は最終財の価格にすでに含まれている。
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2○×問題
ある年の名目GDP（Nominal GDP）の増加分がすべて物価上昇によるものである場合、その年の実質GDP（Real GDP）成長率はおよそ0%になる。
正解: ○（正しい）
正しい。実質GDPは、物価変動の影響を取り除いたうえで生産量そのものの変化を示す指標である。名目GDPの伸びのすべてが物価上昇によるものであれば、生産された財・サービスの量自体は変化していないことになり、実質GDP成長率はおよそ0%になる。
ヒント: 物価上昇分を差し引いた成長が実質GDP。名目の増加分がすべて物価上昇なら実質GDP成長率はゼロに近い。
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3○×問題
摩擦的失業（Frictional Unemployment）は、経済がどれほど健全な状態にあっても一定水準は必ず存在する。
正解: ○（正しい）
正しい。摩擦的失業は、転職活動中や新卒者の就職活動中など一時的な求職期間によって生じるものであり、労働市場が健全に機能していても一定の時間はかかるため、ゼロにはならない。無理にゼロへ近づけようとすると、労働者が自分に合わない仕事に固定化され、かえって労働市場全体の効率が下がる。
ヒント: 摩擦的失業は転職活動に伴う一時的なもの。好況でもゼロにはならない。
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4○×問題
構造的失業（Structural Unemployment）は、総需要を刺激する金融緩和政策によって容易に解消できる。
正解: ×（誤り）
誤り。構造的失業は、産業構造の変化により求人が求めるスキルと求職者の持つスキルが噛み合わないことで生じる。総需要を増やす政策は需要不足への対応であり、スキルの不一致そのものを解消するものではないため、金融・財政政策だけでは効果は限定的である。
ヒント: 構造的失業の原因はスキルのミスマッチ。総需要を増やす政策だけでは解消しにくい。
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5○×問題
Federal Reserveが掲げる「年率2%程度」という物価安定目標は、連邦準備制度理事会法（Federal Reserve Act）などの議会制定法によって定められた数値である。
正解: ×（誤り）
誤り。連邦準備制度理事会法などの議会制定法は、具体的な数値インフレ目標そのものを定めていない。2%程度という水準は、Federal Reserve自身が公表している政策上の目標であり、法定の固定数値ではなく、時点によって見直される可能性がある。
ヒント: 2%の物価目標はFRBが自ら掲げる運用上の目標であり、法律で定めた数値ではない。
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6○×問題
財政政策（Fiscal Policy）は、金融政策（Monetary Policy）と比較して、法律の制定や予算編成といった政治的なプロセスを経る必要がある分、実行までに時間がかかりやすい。
正解: ○（正しい）
正しい。金融政策が中央銀行の意思決定によって機動的に動かせるのに対し、財政政策は政府支出の拡大や減税を実行するために法律の制定や予算編成という政治的なプロセスを経る必要があり、効果が経済に現れるまでのタイムラグも長くなりやすい。
ヒント: 財政政策は法律制定や予算編成を要するため、金融政策より機動性に劣る。
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AUD Ch17をストーリー・インプットから理解する
問題を解いたら、次はストーリー・インプット・アウトプット・整理ノートの4ステップで「なぜそうなるのか」を理解しましょう。Chapter 1は無料公開中、この章の続きは教材購入で読めます。